

インフォメーションソリューション部門の連結売上高は、1,799億円(前年同期比1.4%減)となりました。
医療診断用製品では、国内販売子会社の富士フイルムメディカル(株)と千代田メディカル(株)が本年4月1日付けで合併し、販売・サービス体制の強化を図り、FCR等の拡販に努めました。
内視鏡製品では、「スーパーCCDハニカム™」を搭載した超高画質電子内視鏡用スコープや、小腸の観察・処置を容易にした「バルーン付電子小腸鏡」の販売が着実に伸長しました。
印刷システム関連製品では、世界的なCTP化の進展に伴い、CTP関連製品の販売が引き続き増加しました。当社はこの需要増大に対応するため、米国、オランダ、中国及び日本での四極生産体制のさらなる強化に努めてまいります。
フラットパネルディスプレイ材料では、「フジタック」「WVフィルム」の需要がより一層拡大するとともに、反射防止フィルム「CVフィルム」の供給本格化等もあって、販売が大幅に増加しました。今後もフラットパネルディスプレイ材料の需要はますます旺盛になるものと予測されることから、現在急ピッチで「フジタック」「WVフィルム」の生産能力増強を進めております。
記録メディア製品では、ミッドレンジ系サーバ用のデータストレージテープの競争が厳しい状況で推移する中、「Super DLTtape™ I」や「LTO Ultrium 2」の販売が伸長しました。また、IBM社と共同開発し、当社独自のナノキュービックテクノロジーを採用したエンタープライズシステム「3592」(大企業向け基幹システム)の需要拡大に伴い、IBM社向けデータカートリッジテープの販売が堅調に推移しました。
光学レンズ分野では、カメラ付き携帯電話の普及ならびに高機能化に伴い、レンズユニットの販売が順調に増加しました。
富士フイルムホールディングスでは米国会計基準を採用しております。