

売上高は、メディカルシステム、グラフィックシステム、フラットパネルディスプレイ材料などいずれの事業分野も概ね堅調に推移しました。さらにインクジェットプリンター向けインク材料や放射性医薬品などの新規連結子会社の売上が加わり、10,261億円(前年比17.0%増)となりました。
営業利益は、構造改革費用173億円を計上したものの、952億円(前年比20.4%増)、その費用を除いたベースでは、1,125億円(前年比28.2%増)と大幅増益となりました。
主な要因として、銀やアルミ価格の上昇によるコストアップ影響を、主要製品の販売数量増で吸収したことがあげられます。また、イメージングと共通の生産設備のスリム化による固定費の低減及び為替が円安に推移したことも増益に寄与しました。
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