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これらの取り組みの結果、企業体質が改善され、2009年度の構造改革費用を除いた営業利益率(構造改革費用前営業利益率)は2008年度と比べて1.8ポイント改善し、4.7%となりました。同じく2010年度は2.9ポイント改善し7.6%となりました。また、新興国では、地域のニーズに合った商品の導入や販売体制の強化を進め、事業拡大につなげました。今後も新興国・重点事業分野に対して、経営資源を集中的に投入していきます。