成長戦略 重点事業分野

X線検査

市場のデジタル化が進む中、デジタルX線画像診断システム「FCR（Fuji Computed Radiography）」を中核に、イメージャーを含めたシステムでの拡販を図っています。また、医療現場におけるネットワーク化の流れの中で、需要が確実に増加している医用画像情報ネットワークシステム「SYNAPSE」を中心としたネットワークサービス事業を拡大しています。

• 富士フイルムの業務用製品「FCR」（Webサイトへリンク） 

核医学検査

2006年10月には、放射性医薬品のリーディングメーカーである（株）第一ラジオアイソトープ研究所（現 富士フイルムRIファーマ（株））の発行済全株式を取得しました。

放射性医薬品を用いた核医学検査は、疾病によって臓器の形態変化が起きる以前の機能変化などを捉えることができる安全性の高い検査で、さまざまな脳疾患、心臓疾患や腫瘍の診断などに大きな役割を果たしています。同社を子会社化したことで、核医学画像診断薬、放射性治療薬へと事業領域を拡大していきます。

• 富士フイルムRIファーマ（株）の核医学（Webサイトへリンク） 

内視鏡分野

内視鏡分野においては、国内外の販売、サービスのインフラを一層強化し、「経鼻内視鏡」をはじめとした差別化製品を梃子にシェアアップを図っています。

2007年3月には、フジノン（株）（当時）と、カプセル内視鏡のトップメーカーであるイスラエルのGiven Imaging Ltd.との間で、カプセル内視鏡の販売・部品供給、及び次世代内視鏡システムの研究開発において、戦略的提携契約を締結しました。

• 富士フイルムのニュースリリース「次世代内視鏡システムで世界をリードするフジノンとカプセル内視鏡のギブン イメージングが業務提携」（Webサイトへリンク） 
• 富士フイルムの業務用製品「電子内視鏡」（Webサイトへリンク） 

左：機能性スキンケア化粧品「エフ　スクエア　アイ」

右：機能性体内ケア食品「エフ　キユーブ　アイ」
ヘルスケア分野への参入第一弾として、機能性スキンケア化粧品「エフ　スクエア　アイ」シリーズ3品、機能性体内ケア食品「エフ　キユーブ　アイ」シリーズ9品を2006年9月28日より発売

印刷業界のデジタル化が進展するに伴い、フィルムを使用しないデジタル方式の印刷システム「CTPシステム」はさらなる世界的な普及・拡大が見込まれています。富士フイルムは世界四極での生産体制を強化していきます。

なかでも、需要が急拡大している中国市場において、中国で2番目のPSプレート／CTPプレート生産拠点となるFUJIFILM Printing Plate（Suzhou）Co., Ltd.の新工場を2007年3月に本格稼働させました。

• 富士フイルムの業務用製品「印刷」（Webサイトへリンク） 

日本版SOX（サーベンス・オクスリー）法などにより、紙文書の電子化や情報の一元管理への要求が高まってきています。この成長機会を捉え、対応するソフトウエア／サービス商品の開発や本格的支援していく専門的な営業チームの新設など、サービスビジネスの展開を加速させました。

カメラ付き携帯電話の需要拡大とともに、レンズの高画素化が進む中で、当社のメガピクセルクラスのレンズユニットの品質が市場で高く評価され、売上が拡大しました。拡大する高画質レンズユニットの需要に応えるため、量産拠点である中国の深・天津工場を中心に生産能力拡大を進めており、当社のマーケットポジションを強化しています。

• 富士フイルムの業務用製品「産業用光学デバイス」（Webサイトへリンク） 

液晶テレビをはじめとする液晶ディスプレイの旺盛な需要に対応し、液晶ディスプレイに不可欠な「フジタック」、視野角拡大に効果のある「WVフィルム」を中心に順調に売上を伸ばしてきており、積極的にさらなる生産能力増強を図っています。

また、富士フイルム（株）神奈川工場 足柄サイトに、フラットパネルディスプレイ材料の研究開発機能を持った新工場（2008年4月）を建設することを決定。新工場では、液晶画面の大型化に対応し、40インチ以上の液晶テレビ用材料を効率的に生産できる超広幅「フジタック」を開発・生産していきます。

半導体生産に必要な「フォトレジスト」の生産・販売を中心に行ってきましたが、近年半導体製造工程の微細化・多層化により、当社の持つ高機能材料技術が威力を発揮する段階となってきており、さらに拡大するためグローバルでの生産・販売体制を強化しています。

• 富士フイルムの業務用製品「半導体プロセス材料」（Webサイトへリンク） 

需要の拡大が続く民生用・産業用インクジェットビジネスにおいて、マーキングテクノロジーでキーとなるプリンターヘッドとインク関連で積極的にM&Aを実施し、事業の拡大を図っています。2007年3月期には、米国Dimatix社を買収しました。