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CSR視点からの検索・GRI G4

 

「GRIサステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版」の「中核(CORE)」に準拠しています。


一般標準開示項 指標 サステナビリティレポート2016での掲載ページ
戦略および分析 G4-1 組織の最高意思決定者の声明 トップコミットメント  P.04-05
G4-2 主要な影響、リスクと機会の説明 富士フイルムグループのCSR
P.09
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
〔Web〕中期経営計画 -
コンプライアンス&リスクマネジメント -
組織のプロフィール G4-3 組織の名称 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
G4-4 主要なブランド、製品およびサービス 富士フイルムグループの技術と事業 P.08
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕事業領域 -
G4-5 組織の本社の所在地 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
G4-6 組織が事業展開している国の数 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕グループ会社 -
有価証券報告書【事業の内容】【関係会社の状況】 -
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕グループ会社 -
G4-8 参入市場 富士フイルムグループの技術と事業 P.08
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕事業領域 -
G4-9 組織の規模 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.62
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕会社概要 -
有価証券報告書【企業の概況】 -
G4-10 雇用の内訳 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.62
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
有価証券報告書【従業員の状況】 -
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 人事・労務に関する情報(富士フイルム)
P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
G4-12 組織のサプライチェーン 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.25
《推進方針3》企業活動を支えるCSR基盤をバリューチェーン全体にわたり強化 P.34-35
《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化 P.43-45
G4-13 報告期間中に発生した重大な変更 重大な変更なし
G4-14 予防的アプローチや予防原則への取り組み 富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
CSRマネジメント P.57
《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
《推進方針2》[重点課題3]製品・化学物質の安全確保 P.32
《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底  P.36-37
G4-15 組織が支持するイニシアティブの一覧 《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進(JCIA日本化学工業協会) P.28
《推進方針2》[重点課題3]製品・化学物質の安全確保(アーティクルマネジメント推進協議会(JAMP)) P.32
《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底(ニッポンCSRコンソーシアム) P.39
《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化(電子情報技術産業協会(JEITA)) P.43-45
〔Web〕社外からの評価[主な加入団体] -
G4-16 団体や国内外の提言機関の会員資格 同上 同上
特定されたマテリアルな側面とバウンダリー G4-17 組織の事業体一覧 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕会社概要 -
G4-18 報告内容とバウンダリーの確定プロセス CSRマネジメント P.57-58
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
編集方針 P.73
G4-19 特定したすべてのマテリアルな側面 FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
G4-20 各マテリアルな側面のバウンダリー(組織内) 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
編集方針 P.73
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 推進方針1:富士フイルムグループとお客様 P.12
G4-21 各マテリアルな側面のバウンダリー(組織外)
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 推進方針2:富士フイルムグループ P.24
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 推進方針3:富士フイルムグループと取引先 P.34
G4-22 過去の報告書の修正再記述する理由 該当なし 該当なし
G4-23 スコープおよびバウンダリーの変更 該当なし 該当なし
ステークホルダー・エンゲージメント G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 CSRマネジメント P.58-59
G4-25 ステークホルダーの特定および選定基準 CSRマネジメント P.57-58
G4-26 ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法 CSRマネジメント P.57-58
ステークホルダーコミュニケーション P59
G4-27 ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念 《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進 P.29
《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化 P.45
CSRマネジメント P.57-58
ステークホルダーコミュニケーション P.59
第三者意見 P.71
報告書のプロフィール G4-28 提供情報の報告期間 編集方針 P.73
G4-29 最新の発行済報告書の日付 編集方針 P.73
G4-30 報告サイクル 編集方針 P.73
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口 編集方針 P.73
〔Web〕CSR(企業の社会的責任)に関するお問い合せ -
G4-32 選択した「準拠」のオプション、GRI内容索引、外部保証を受けている場合、参照情報 第三者保証報告書 P.70
編集方針 P.73
GRIガイドライン対照表 -
〔Web〕社外からの評価 -
G4-33 外部保証に関する組織の方針および実務慣行 第三者意見 P.71
編集方針 P.73
ガバナンス G4-34 組織のガバナンス構造 コーポレートガバナンス  P.56
G4-35 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプロセス コーポレートガバナンス  P.56
G4-37 ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス コーポレートガバナンス  P.56
CSRマネジメント P.57
〔Web〕コーポレートガバナンス -
G4-38 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成 コーポレートガバナンス P.56
〔Web〕コーポレートガバナンス -
〔Web〕有価証券報告書【役員の状況】 -
G4-39 最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか コーポレートガバナンス
P.56
〔Web〕コーポレートガバナンス -
G4-40 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセス CSRマネジメント
P.57

◆アニュアルレポート:コーポレートガバナンス -
G4-42 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的や戦略、目標策定と承認における最高ガバナンス組織と役員の役割 コーポレートガバナンス P.56
CSRマネジメント P.57
〔Web〕コーポレートガバナンス -
◆アニュアルレポート:コーポレートガバナンス -
G4-43 最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた対策 コーポレートガバナンス  P.56
G4-44 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス CSRマネジメント P.57
G4-45 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割 CSRマネジメント P.57
G4-46 組織の経済、環境、社会的に関わるリスク・マネジメント・プロセスにおける最高ガバナンス組織の役割 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底
P.37
CSRマネジメント P.57
◆アニュアルレポート:コーポレートガバナンス -
G4-47 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度 コーポレートガバナンス P.57
G4-48 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行う最高位の委員会または役職 CSRマネジメント P.57
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
G4-49 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.37
コーポレートガバナンス P.57
〔Web〕コーポレートガバナンス・ガイドライン -
G4-50 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数。およびその対応と解決のために実施した手段 該当なし 該当なし
G4-51 最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針及および経済、環境、社会目的(パフォーマンス基準)との関係 〔Web〕有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
G4-52 報酬の決定プロセス 〔Web〕有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
G4-53 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているか ◆アニュアルレポート:コーポレートガバナンス -
〔Web〕有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
G4-54 最高給与受給者の年間報酬総額の全従業員年間報酬総額の中央値に対する比率(地域別) 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.62
倫理と誠実性 G4-56 組織の価値、理念および行動基準・規範 トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループのCSR P.09
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016  P.10-11
CSRマネジメント  P.57
G4-58 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-37
特定標準開示項目 指標 サステナビリティレポート2016での掲載ページ
経済 経済のDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針1》製品・サービスなどを通じて、環境、人々の健康・生活・働き方関する社会課題の解決に貢献 P.12
CSRマネジメント P.57-58
経済的パフォーマンス G4-EC1 創出、分配した直接的経済価値 サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
G4-EC2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 《推進方針1》[環境] P.20-21
《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進 P.26-29
サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
間接的な経済影響 G4-EC7 インフラ投資および支援サービスの展開と影響 富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
社会貢献活動 P.53-55
環境 環境のDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針1》製品・サービスなどを通じて、環境、人々の健康・生活・働き方に関する社会課題の解決に貢献 P.12
《推進方針1》[環境] P.20-21
《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針3》企業活動を支えるCSR基盤をバリューチェーン全体にわたり強化 P.34-35
CSRマネジメント P.57-58
原材料 G4-EN1 使用原材料の重量または量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN2 使用原材料におけるリサイクル材料の割合 《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
エネルギー G4-EN3 組織内のエネルギー消費量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進

P.24-25

環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN5 エネルギー原単位 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN6 エネルギー消費の削減量

《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進

P.26-27
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN8 水源別の総取水量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN9 取水によって著しい影響を受ける水源 《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN10 リサイクルおよびリユースした水の総量と比率 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
大気への排出 G4-EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN17 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN18 温室効果ガス(GHG)排出原単位 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進 P.26-27
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進 P.26-27
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN21 NOX、SOX、およびその他の重大な大気排出 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進
P.24-25
環境側面に関する情報 P.63-66
排水および廃棄物 G4-EN22 水質および排出先ごとの総排水量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進
P.24-25

《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
G4-EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
《推進方針2》[重点課題2]資源循環の促進 P.30-31
環境側面に関する情報 P.63-66
製品およびサービス G4-EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度 《推進方針1》[環境] P.20-21
《推進方針2》[重点課題1]地球温暖化対策の推進  P.26-29
サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
コンプライアンス G4-EN29 環境法規制の違反に関する高額罰金の額、罰金以外の制裁措置の件数 環境側面に関する情報 P.63-66
輸送・移動 G4-EN30 製品の輸送、業務に使用するその他の物品や原材料の輸送、従業員の移動から生じる著しい環境影響 《推進方針2》生産活動などの事業プロセスにおける環境課題への積極的な取組みを推進 P.24-25
環境全般 G4-EN31 環境保護目的の総支出と総投資(種類別) サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
サプライヤーの環境評価 G4-EN33 サプライチェーンにおける著しいマイナス環境影響(現実的、潜在的なもの)、および行った措置 該当なし 該当なし
環境に関する苦情処理制度 G4-EN34 環境影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度を通じて申立、対応、解決を行ったものの件数 環境側面に関する情報 P.63-66
労働慣行とディーセントワーク 労働慣行とディーセントワークのDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針1》[働き方] P.22-23
《推進方針3》企業活動を支えるCSR基盤をバリューチェーン全体にわたり強化 P.34-35
CSRマネジメント P.57-58
雇用 G4-LA1 従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率(年齢、性別、地域による内訳) 人事・労務に関する情報(富士フイルム)
P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
G4-LA2 派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付(主要事業拠点ごと) 人事・労務に関する情報(富士フイルム)
P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
G4-LA3 出産・育児休暇後の復職率と定着率(男女別) 人事・労務に関する情報(富士フイルム)
P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
労働安全衛生 G4-LA6 傷害の種類と、傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤の比率および業務上の死亡者数(地域別、男女別) 人事・労務に関する情報(富士フイルム)
P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
G4-LA7 業務関連の事故や疾病発症のリスクが高い労働者数 該当なし 該当なし
G4-LA8 労働組合との正式協定に定められている安全衛生関連のテーマ 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-37
研修および教育 G4-LA9 従業員一人あたりの年間平均研修時間 《推進方針3》[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.40-42
サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
G4-LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援 《推進方針3》[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.40-42
サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
多様性と機会均等 G4-LA12 ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性指標別) 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.61
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス)  P.62
男女同一報酬 G4-LA13 女性の基本給と報酬総額の対男性比(従業員区分別、主要事業拠点別) 該当なし(男女賃金差なし) 該当なし
労働慣行に関する苦情処理制度 G4-LA16 労働慣行に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数 該当なし 該当なし
人権 人権のDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針3》企業活動を支えるCSR基盤をバリューチェーン全体にわたり強化 P.34-35
人権の尊重 P.39
CSRマネジメント P.57-58
投資 G4-HR1 重要な投資協定や契約で、人権条項を定めているもの、人権スクリーニングを受けたものの総数と比率 該当なし 該当なし
G4-HR2 業務関連の人権側面についての方針、手順を内容とする従業員研修を行った総時間 サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68-69
非差別 G4-HR3 差別事例の総件数と実施した是正措置 該当なし 該当なし
結社の自由と団体交渉 G4-HR4 結社の自由や団体交渉の権利行使が、侵害されるリスクがある業務・サプライヤー、および実施した対策 《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化 P.43-45
児童労働 G4-HR5 児童労働の著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、児童労働根絶のために実施した対策 《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化 P.43-45
強制労働 G4-HR6 強制労働の著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、強制労働撲滅のために実施した対策 《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化 P.43-45
保安慣行 G4-HR7 業務関連の人権方針や手順について研修を受けた保安要員の比率 該当なし 該当なし
先住民の権利 G4-HR8 先住民族の権利を侵害した事例の総件数と実施した措置 該当なし 該当なし
サプライヤーの人権評価 G4-HR11 サプライチェーンにおける人権への著しいマイナスの影響および実施した措置 《推進方針3》[重点課題3]CSR視点でのバリューチェーン・マネジメントの強化
P.43-45
社会 社会のDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針3》企業活動を支えるCSR基盤をバリューチェーン全体にわたり強化 P.34-35
社会貢献活動 P.53-55
CSRマネジメント P.57-58
地域コミュニティ G4-SO1 地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率 社会貢献活動 P.53-55
ステークホルダーコミュニケーション P59
G4-SO2 地域コミュニティに著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)を及ぼす事業 該当なし 該当なし
腐敗防止 G4-SO4 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-39
G4-SO5 確定した腐敗事例、および実施した措置 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-39
コンプライアンス・リスクマネジメントに関する情報 P.60
反競争的行為 G4-SO7 反競争的行為により法的措置を受けた事例の総件数およびその結果 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-39
コンプライアンス G4-SO8 法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数 《推進方針3》[重点課題1]グローバルなコンプライアンス意識の向上とリスクマネジメントの徹底 P.36-39
環境側面に関する情報 P.63-64
製品責任 製品責任のDMA トップコミットメント  P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会へのアプローチ P.06-07
富士フイルムグループの技術と事業 P.08
FUJIFILM Sustainable Value Plan 2016 P.10-11
《推進方針1》製品・サービスなどを通じて、環境、人々の健康・生活・働き方に関する社会課題の解決に貢献 P.12
お客様の声を反映した製品・サービス P.50-51
CSRマネジメント P.57-58
顧客の安全衛生 G4-PR1 主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率 《推進方針1》[健康] P.13-16
お客様の声を反映した製品・サービス P.50-51
製品およびサービスのラベリング G4-PR5 顧客満足度調査の結果 お客様の声を反映した製品・サービス P.50-51

掲載ページの記載について

  • 該当なし:経営自体に関係ない指標および、管理の必要がない指標の場合。

関連情報

2014年度からスタートした、富士フイルムホールディングス中期CSR計画における「策定における基本的な考え方」「策定プロセス」「事業を通じた社会課題の解決に取り組む4つの分野」について紹介します。

人々の生活の質の向上と、社会の持続可能な発展に貢献するために。

富士フイルムグループは、企業とステークホルダー双方の視点に基づきCSR課題を検討し、重点課題の設定と具体的な施策を通して、CSR活動を推進しています。



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