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GRI項目で検索(内容索引)

 

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードの「中核(CORE)」に準拠しています。


指標 ウェブサイト/サステナビリティレポート2018での掲載場所 レポート掲載ページ
102 一般開示事項
GRI 102 一般開示事項 2016
1 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 富士フイルムグループの持続可能な社会への取り組み P.06
富士フイルムグループの事業と技術力 P.08
〔Web〕事業領域 -
102-3 本社の所在地 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
102-4 事業所の所在地 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕グループ会社 -
〔Web〕富士フイルム株式会社の関係会社 -
有価証券報告書【事業の内容】【関係会社の状況】 -
102-5 組織の所有形態や法人格の形態 富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕グループ会社 -
102-6 参入市場 富士フイルムグループの事業と技術力 P.08
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕事業領域 -
102-7 組織の規模 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕会社概要 -
有価証券報告書【企業の概況】 -
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
〔Web〕会社概要 -
有価証券報告書【従業員の状況】 -
102-9 サプライチェーン サプライチェーン 扉 P.42
サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-46
環境側面に関する情報 マテリアルフロー P.64
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 重大な変更なし -
102-11 予防原則または予防的アプローチ CSRマネジメント P.09
環境[重点課題2]資源循環の促進 P.19-21
環境[重点課題4]製品・化学物質の安全確保 P.22-23
サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-46
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.49
102-12 外部イニシアティブ 環境[重点課題1]気候変動への対応(SBT、アーティクルマネジメント推進協議会(JAMP)、We Mean Business) P.16-19
サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する(電子情報技術産業協会(JEITA)、企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)、国連グローバルコンパクト(UNGC)) P.43-46
〔Web〕社外からの評価[主な加入団体] -
102-13 団体の会員資格 同上 同上
2 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップコミットメント P.04-05
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 トップコミットメント P.04-05
富士フイルムグループの持続可能な社会への取り組み P.06-07
Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
コンプライアンス・リスクマネジメントに関する情報 P.62
3 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 富士フイルムグループの持続可能な社会への取り組み P.06-07
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
4 ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 CSRマネジメント P.09
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-19 権限移譲 CSRマネジメント P.09
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 CSRマネジメント P.09
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
〔Web〕コーポレートガバナンス -
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 CSRマネジメント P.09
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
〔Web〕コーポレートガバナンス -
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
〔Web〕コーポレートガバナンス -
有価証券報告書【役員の状況】 -
102-23 最高ガバナンス機関の議長 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
〔Web〕コーポレートガバナンス -
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
有価証券報告書【役員の状況】 -
102-25 利益相反 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
有価証券報告書【役員の状況】 -
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 CSRマネジメント P.09
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 CSRマネジメント P.09
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント CSRマネジメント P.09
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 CSRマネジメント P.09
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 CSRマネジメント P.09
102-33 重大な懸念事項の伝達 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 該当なし 該当なし
102-35 報酬方針 有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況】 -
102-38 年間報酬総額の比率 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況等】 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 有価証券報告書【コーポレートガバナンスの状況等】 -
5 ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーに関する情報 P.56
102-41 団体交渉協定 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.59
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.61
102-42 ステークホルダーの特定および選定 CSRマネジメント P.09
〔Web〕ステークホルダーとのコミュニケーション -
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 CSRマネジメント P.09-10
ステークホルダーに関する情報 P.56
〔Web〕ステークホルダーとのコミュニケーション -
102-44 提起された重要な項目および懸念 CSRマネジメント  P.09-10
環境[重点課題4]製品・化学物質の安全確保 P.23
働き方[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.41
ステークホルダーに関する情報 P.56
第三者意見 P.71
6 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 編集方針 P.73
〔Web〕会社概要 -
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
編集方針 P.73
102-47 マテリアルな項目のリスト Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
102-48 情報の再記述 該当なし 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし 該当なし
102-50 報告期間 編集方針 P.73
102-51 前回発行した報告書の日付 〔Web〕サステナビリティレポート2017 -
102-52 報告サイクル 編集方針 P.73
102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針 P.73
〔Web〕CSR(企業の社会的責任)に関するお問い合せ -
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 第三者保証報告書 P.70
編集方針 P.73
GRIガイドライン対照表 -
〔Web〕社外からの評価 -
102-55 内容索引 GRIガイドライン対照表 -
102-56 外部保証 第三者保証報告書 P.70
指標 ウェブサイト/サステナビリティレポート2018での掲載場所 レポート掲載ページ
103 マネジメント手法
GRI 103 マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
103-2 マネジメント手法とその要素 CSRマネジメント P.09
Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
環境 扉 P.15
環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16
環境[重点課題2]資源循環の促進 P.19
環境[重点課題3]脱炭素社会の実現を目指したエネルギー問題への対応 P.22
環境[重点課題4]製品・化学物質の安全確保 P.22
健康 扉 P.24
健康[重点課題1]アンメットメディカルニーズへの対応 P.25
健康[重点課題2]医療サービスへのアクセス向上 P.27
健康[重点課題3]疾病の早期発見への貢献 P.29
健康[重点課題4]健康増進、美への貢献 P.29
健康[重点課題5]健康経営の推進 P.30
生活 扉 P.32
生活[重点課題1]安全、安心な社会づくりへの貢献 P.33
生活[重点課題2]心の豊かさ、人々のつながりへの貢献 P.35
働き方 扉 P.36
働き方[重点課題1]働きがいにつながる環境づくり P.37
働き方[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.39
サプライチェーン 扉 P.42
サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43
ガバナンス 扉 P.47
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47
103-3 マネジメント手法の評価 CSRマネジメント P.09
Sustainable Value Plan 2030 P.11-14
環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16
環境[重点課題2]資源循環の促進 P.19
環境[重点課題3]脱炭素社会の実現を目指したエネルギー問題への対応 P.22
環境[重点課題4]製品・化学物質の安全確保 P.22
健康[重点課題1]アンメットメディカルニーズへの対応 P.25
健康[重点課題2]医療サービスへのアクセス向上 P.27
健康[重点課題3]疾病の早期発見への貢献 P.29
健康[重点課題4]健康増進、美への貢献 P.29
健康[重点課題5]健康経営の推進 P.30
生活[重点課題1]安全、安心な社会づくりへの貢献 P.33
生活[重点課題2]心の豊かさ、人々のつながりへの貢献 P.35
働き方[重点課題1]働きがいにつながる環境づくり P.37
働き方[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.39
サプライチェーン 扉 P.42
サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43
ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47
ステークホルダーに関する情報 P.56
指標 ウェブサイト/サステナビリティレポート2018での掲載場所 レポート掲載ページ
200 経済
GRI 201 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68
富士フイルムグループの組織概要/事業概要 P.72
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 CSRマネジメント P.09
環境 扉 P.15
環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
サステナビリティ会計(労働環境・社会会計、環境会計) P.68
GRI 203 間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会貢献活動 P.53-55
GRI 205 腐敗防止 2016
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.50
コンプライアンス・リスクマネジメントに関する情報 P.62
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.50
GRI 206 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし 該当なし
指標 ウェブサイト/サステナビリティレポート2018での掲載場所 レポート掲載ページ
300 環境
GRI 301 原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.19-21
環境側面に関する情報 P.64-66
301-2 使用したリサイクル材料 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.19-21
環境側面に関する情報 P.64
P.65
GRI 302 エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
302-3 エネルギー原単位 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
302-4 エネルギー消費量の削減 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
GRI 303 水 2016
303-1 水源別の取水量 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.20
環境側面に関する情報 P.64
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.20
環境側面に関する情報 P.66
303-3 リサイクル・リユースした水 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.22
環境側面に関する情報 P.64
GRI 305 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
305-2 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境[重点課題1]気候変動への対応 P.16-18
環境側面に関する情報 P.64-65
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境[重点課題4]製品・化学物質の安全確保 P.22-23
環境側面に関する情報 P.64
P.67
GRI 306 排水および廃棄物 2016
306-1 排水の水質および排出先 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.20
環境側面に関する情報 P.64
P.67
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 環境[重点課題2]資源循環の促進 P.21
環境側面に関する情報 P.64
P.66
GRI 307 環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 環境側面に関する情報 P.67
GRI 307 サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 該当なし 該当なし
指標 ウェブサイト/サステナビリティレポート2018での掲載場所 レポート掲載ページ
400 社会
GRI 401 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.59
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.61
401-3 育児休暇 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
GRI 403 労働安全衛生 2016
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.59
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.61
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 該当なし 該当なし
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 健康[重点課題5]健康経営の推進 P.30
GRI 404 研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.59
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.61
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 働き方[重点課題2]多様な人材の育成と活用 P.39-41
人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.59
GRI 405 ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ガバナンス[重点課題]ガバナンス体制の改善と堅持 P.47-50
人事・労務に関する情報(富士フイルム) P.58
人事・労務に関する情報(富士ゼロックス) P.60
405-2 基本給と報酬総額の男女比 該当なし 該当なし
GRI 406 非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし 該当なし
GRI 407 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-46
GRI 408 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-46
GRI 409 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-46
GRI 410 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 該当なし 該当なし
GRI 411 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし 該当なし
GRI 412 人権アセスメント 2016
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.45
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 該当なし 該当なし
GRI 413 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献活動 P.53-55
ステークホルダーに関する情報 P.56
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし 該当なし
GRI 414 サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーン[重点課題]CSR基盤をサプライチェーン全体にわたり強化する P.43-45
GRI 416 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 お客様の声を反映した製品・サービス P.51-52

掲載ページの記載について

  • 該当なし:経営自体に関係ない指標および、管理の必要がない指標の場合。

関連情報

2030年度までの長期目標を策定。事業活動を通じた社会課題の解決により一層取り組み、サステナブル社会の実現にさらに貢献する企業を目指します。

2014年度からスタートした、富士フイルムホールディングス中期CSR計画における「策定における基本的な考え方」「策定プロセス」「事業を通じた社会課題の解決に取り組む4つの分野」について紹介します。

人々の生活の質の向上と、社会の持続可能な発展に貢献するために。

富士フイルムグループは、企業とステークホルダー双方の視点に基づきCSR課題を検討し、重点課題の設定と具体的な施策を通して、CSR活動を推進しています。



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