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環境

 

※このページはサステナビリティレポート2017の記事内容です。

<トピックス>お客さま先でのCO2削減
2,000万トンのCO2削減を目標に画期的な製品・サービスを提供

[画像]重点課題1

[写真]アーカイブ専用の普及型ストレージ装置「d:ternity(ディターニティ) オンサイトアーカイブ」(富士フイルム)

アーカイブ専用の普及型ストレージ装置「d:ternity(ディターニティ) オンサイトアーカイブ」(富士フイルム)

富士フイルムグループは、地球温暖化への対応策として、2020年度までに2005年度比で2,000万トンのCO2削減を目標に、画期的な技術でCO2削減効果の高い製品・サービスの開発と普及を推進しています。独自に開発した「バリウムフェライト(BaFe)磁性体」を用いた大容量磁気テープによるデータアーカイブやクリニック用ITソリューションのSYNAPSE、消費電力を抑えながら利便性も高める複合機などにより、お客さま先でご利用いただく際のCO2排出削減につなげています。富士フイルムは、社内ガイドラインに基づき、CO2削減貢献効果の見える化を進めており、貢献効果の高い製品・サービスの種類と効果規模の関係整理も行っています。

また、製品そのものでの省エネ効果だけでなく、製品に「カーボン・オフセット」を付与することで、お客さまのCO2削減の意識啓発につなげる取り組みも行っています。優れたカーボン・オフセットの取り組みを表彰する「カーボン・オフセット大賞」(主催:カーボン・オフセット推進ネットワーク)では、コンビニエンスストアに設置したマルチコピー機のお客さま利用(第5回)、スキンケアシリーズ「アスタリフト」(第6回)で優秀賞を受賞しました。今後も2020年度の目標達成に向けて、CO2削減に貢献する製品・サービスの普及に取り組んでいきます。

「カーボン・オフセット大賞」を受賞したマルチコピー機(富士ゼロックス)(左)とアスタリフト(富士フイルム)(右)

[写真]「カーボン・オフセット大賞」を受賞したマルチコピー機(富士ゼロックス)(左)とアスタリフト(富士フイルム)(右)

[写真]「カーボン・オフセット大賞」を受賞したマルチコピー機(富士ゼロックス)(左)とアスタリフト(富士フイルム)(右)


お客さま先でのCO2削減目標と実績

[図]お客さま先でのCO2削減目標と実績

●消費電力74%削減を実現する省エネ型データストレージ

[図]当社製品の一例

当社製品の一例

近年、世の中のデータ量は爆発的に増加し、その保管に要するエネルギーの削減は社会的な課題になっています。現在、データを保管するメディアとして主に使用されているハードディスク(HDD)は、アクセスの有無にかかわらず、常時ディスクを回転させるための電力が必要です。日本で言えば、年間総消費電力量約1兆kWhのうち、データセンターで約100億kWhが消費(*1)され、そのうちの約18億kWhがデータ保存に使用(*2)されています。一般オフィスでのストレージも含めると、その2倍の約36億kWhが消費されていると推定(*3)されます。

富士フイルムの大容量磁気テープを使った省エネルギー型「d:ternity(ディターニティ)オンサイト アーカイブ」は、保管されているデータの8割以上を占めるといわれる「使用頻度が低い」データを、データの読み書き時のみ電力が必要な「磁気テープ」に保管するもので、全データをHDDに保管した場合に比べ、消費電力・CO2排出量を約74%削減できます。同製品は、HDDの使いやすさを保ちつつ、磁気テープの廉価・長期保存性・省エネルギー性を組み合わせたもので、大規模ユーザーだけでなく中小規模ユーザーにも使っていただくことができ、社会全体の省エネルギーに大きく貢献します。大容量磁気テープは、富士フイルムが世界で初めて開発した「バリウムフェライト(BaFe)磁性体」を採用し、製品化したもので、データテープの容量の飛躍的な向上を可能にしました。今後もさらなる大容量化に向けた技術開発を続けていきます。なお「使用頻度の低いデータをHDDから磁気テープに移して長期保存することで、省エネルギーを実現する」という同製品のビジネスモデルが高く評価され、平成28年度「省エネ大賞」(主催:一般財団法人省エネルギーセンター)において、「製品・ビジネスモデル部門」で「資源エネルギー庁長官賞」を受賞しました。

*1 出典:経済産業省「エネルギーサービス産業・ユーザーの新たな動きについて」

*2 出典:総合資源エネルギー調査会 省エネルギー・新エネルギー分科会 省エネルギー小委員会 第10回

*3 出典:JEITAテープストレージ専門委員会「テープストレージの活用による省エネ貢献2016」

消費電力比較

[図]消費電力比較

※このページはサステナビリティレポート2017の記事内容です。



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